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人、技術、自然、食、教育、医療など様々な分野で活躍している企業を
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教育の明日を考える

株式会社日本建設情報センター

企業URL
https://www.cic-ct.co.jp/

教育事業において新たな「価値の創造」、全ての受講生に「学びやすさ」を。

株式会社日本建設情報センター

事業内容 ・施工管理技士、特別教育、安全衛生教育など技術者系資格を中心に国家試験対策を目的とした教育事業。
・通信講座配信や通学講座運営、使用教材(映像・テキストなど)制作・販売。
・建設業に特化した企業内研修、経営・技術などの実践的ノウハウの習得を目的としたセミナー、コンサルティング。
所在地 本社所在地 〒105-0003 東京都港区西新橋3-24-10 ハリファックス御成門ビル6F
TEL 03-5425-6831
企業URL https://www.cic-ct.co.jp/

株式会社日本建設情報センター
代表取締役 井坂 誠司
1998年の会社設立から20年以上。

独自のメソッドにより教育ビジネスで安定的な成長を続け、年間受講者数も3万人を超えました。

今後は、今まで特化していた建設業以外の講座も企画し、より多くのニーズに対応していきます。

◆SNS◆
[Twitter] https://bit.ly/3BQ9ZzE
[facebook] https://bit.ly/3BKRM6v

◆CIC運営メディア◆
[GENBAroo] https://genbaroo.com/
[セコカンマガジン] https://sekoukanri.info

創業25年。短期集中型の受験対策に特化し、毎年3万人以上の指導実績

CICでは20年以上にわたり、出題傾向を押さえた試験対策を提供することで受験生をサポートしてきました。その蓄積されたノウハウをもとに多忙な社会人でも継続的に学習できるよう制作された教材と学習システムが、「CICの短期集中型講座」です。
そして、限られた時間を有効に活用し自分のスケジュールに合わせて受験対策ができる通信講座の実施により、これまで以上に効率よく学習がしやすくなりました。
難関資格において試験傾向もわからず闇雲に学習しても、大抵は途中で挫折してしまいます。もちろん十分な時間を確保し、不断の努力をすることで合格はつかみ取れるかもしれません。
しかし、限られた時間で合格するためには、きちんとした戦略と効果的な学習法を知っている受験指導校を活用したほうが合格への近道になることもあります。
私たちCICの役割は、受験生の皆様に「戦略」と「学習法」をご提供することにあります。
受験指導校を選択する上で重要な要素は、講師・教材・カリキュラム、そして受講料でしょう。それぞれの要素を最良の状態でご提供することはもちろん、一体となって皆様の試験合格までをサポートします。
合格するための厳選された情報、金銭面での負担軽減。これらのすべてを提供できる講座が良い講座だとCICは考えます。

現場監督には不可欠な資格「施工管理技士」

施工管理技士取得により建設業界での更なるステップアップが可能です!

施工管理技士とは、建設工事の実施に当たり、その施工計画及び施工図の作成並びに当該工事の施工管理(工程管理,品質管理,安全管理等)を適確に遂行する技術力の向上を図るため、国土交通大臣指定機関が実施する国家試験の合格者です。
技術者不足が叫ばれて久しい昨今、施工管理技士の需要はますます高まっており、有資格者に手当を支給する企業も多くなっています。

電気工事士・ビル管理士などの施工管理技士資格以外にも注力

CICでは施工管理技士以外に、建設関連資格や設備管理資格など建設業に全体に特化した豊富な資格ラインナップをご用意しています。
どの資格も過去問題や出題傾向を分析し、無駄をとことんまで省いた「短期集中型」の講座です。

例えば、「電気工事士」。
電気工事士とは一般財団法人電気技術者試験センターが実施する国家試験で、電気工事の作業に従事する者として第一種電気工事士、第二種電気工事士の二種類が定められている資格です。
私たちの生活に欠かせない電気設備。そんな電気設備の安全を守ってくれているのが電気工事士です。生活上必要不可欠な電気を取り扱うため、建物がある限り電気工事士の需要はなくあることはありません。
また、高齢化などで人材不足が深刻な課題となっており、ますます需要は高まってくるでしょう。

安全な労働のために必要不可欠な教育「特別教育」「安全衛生教育」も充実のラインナップ

安全な労働のために必要不可欠な教育「特別教育」「安全衛生教育」

CICでは危険を伴う作業場でも労働者が安全に働くための教育も提供しています。
「フルハーネス型墜落制止用器具特別教育」などの特別教育や「職長・安全衛生責任者教育」などの安全衛生教育関連は特に充実のラインナップなので、
まとめて受講を検討される企業さまにご好評です。

また、安全衛生法の改正に伴って必要な教育にもいち早く対応し、環境を整えなければならない企業様をサポートしています。
例えば、「化学物質管理者教育」は建設業以外の事業場でも必要です。
今後も建設業のみならず危険作業場での事故を1件でも減らすため、これまでのノウハウを生かしながら安全のために貢献していければ幸いです。

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