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住まいの明日を考える

株式会社日本ハウスホールディングス

株式会社日本ハウスホールディングス

企業URL
https://www.nihonhouse-hd.co.jp/

日本の家・檜の家

株式会社日本ハウスホールディングス

事業内容 ■在来木造住宅の設計・施工・監理・販売事業
■建売・分譲住宅事業
■賃貸住宅・店舗事業
■リフォーム・メンテナンス事業
■分譲マンション等の企画・設計・施工・販売事業
■ホテル・メガソーラー事業の運営管理事業
■ホテル&リゾートの企画・建設・運営事業
所在地 本社 〒102-0072 東京都千代田区飯田橋四丁目3-8 日本ハウスHD飯田橋ビル
企業URL https://www.nihonhouse-hd.co.jp/
建設業 国土交通大臣(特-1)第4959号
  宅地建物取引業 国土交通大臣(13)第2167号

株式会社日本ハウスホールディングス
株式会社日本ハウスホールディングス・グループCEO兼株式会社日本ハウスホールディングス代表取締役会長兼社長 成田 和幸
私たち日本ハウスホールディングスは、「環境にやさしい、脱炭素社会の住宅」に向けて、独自の家づくりの考え方(3つの品質:「檜品質」「ゼロエネ品質」「快適品質」)を基に取り組みます。

「檜品質」では、環境負荷の少ない木造住宅の強みを生かし、なかでも国産檜材の良さを伝承し、国産のひのきを活用する日本の木造住宅をつくることで、森林、海を守る活動に貢献してまいります。

「ゼロエネ品質」では、建物の高断熱・高気密化を最大限に高め、エネルギーロスを少なくする高品質・高性能な住まいでお客様にメリットのある太陽光発電システムと蓄電池の搭載を推奨、提案し、ZEH(※1)、nearlyZEH(※2)、ZEH+(※3)の2025年新築住宅75%普及、エネルギー自給自足を目指し取り組んでまいります。

「快適品質」では、1メーターモジュール(※4)の採用と冷暖房標準装備と檜内装仕様で健康で快適に長く暮らせる丈夫で長持ちの住まいで脱炭素社会の実現を推進します。

今後も日本ハウスホールディングスは、日本の伝統文化である住文化を継承し「環境にやさしい、脱炭素社会の住宅」を進化発展させ、脱炭素社会の実現に向けて邁進してまいります。

※1:ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略称で、家の断熱・省エネ性能を高めて、つかうエネルギーよりも、太陽光発電などでつくるエネルギーが上回ることで、つかうエネルギーとつくるエネルギーの収支が一次エネルギー消費量換算で正味ゼロになる住まいのことです。
※2:ZEHに準じた住宅で、家の断熱・省エネ設備を備え、つくるエネルギーによって一次エネルギー消費量換算をほぼゼロに近づけた住まいです。省エネ住宅として必要な認定項目はZEHと同じですが、一部の基準が緩和されています。
※3:ZEHの定義を満たしていることに加え、ZEHよりさらに省エネ強化するために、基準が厳しい要件が追加された住まいです。
※4:住宅などを建築する際の設計基準寸法の単位を1000mm(1m)とすることです。

環境にやさしい 脱炭素社会の住宅

近年、異常気象による自然災害が、私たちの身の回りにも起こりうる脅威になっています。
その原因とされているのが、大気中に含まれる二酸化炭素(CO2)の増加です。
日本ハウスホールディングスは、「檜品質」「ゼロエネ品質」「快適品質」という3つの品質の考え方を通じて、CO2を吸収する森を守り、家を建てるときも建てたあともCO2排出量を削減する、脱炭素の家づくりを推進してまいります。

■日本の森林を守る「檜・木造住宅」
木は光合成により大気中のCO2を吸収しながら成長します。成熟した木を伐採して新しい木を植林し、森林全体のCO2吸収量を高める。
日本ハウスHDは、国産檜を積極的に使用して、植林・管理・伐採のサイクルを促進。檜の森を育てます。

■建築時のCO2排出量が少ない「木造住宅」
木造住宅は、鉄骨、鉄筋コンクリート造に比べて、建築時のCO2排出量が少ない、今の時代にふさわしい工法です。

■炭素を貯蔵することで、CO2削減に貢献
木造住宅は、木材の中にCO2を貯める機能を備えています。

■暮らしのエネルギーを半減(※1)「高断熱・高気密の家」
【概算年間光熱費】
日本ハウスホールディングス「館」「極」(※HEAT20 G2性能):約112,000円
従来の住宅(※平成28年省エネルギー基準 性能):約255,000円

※1.光熱費は家族構成、住まい方で異なります。関東地区、4人家族36.3坪オール電化の住宅を「HEAT20 G2性能」と「平成28年省エネルギー基準 性能」の性能条件で概算光熱費を算出、比較。

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